現在行っている研究

１．宮本昌子、小林宏明、酒井奈緒美

研究種目名	基盤研究（C）（一般）
期間（年度）	平成28年〜30年度
研究課題名	発達障害を重複する吃音の子どもの実態‐発達的変化の追跡調査‐
研究経費 （直接経費）	3,500千円
研究概要	欧米の調査では、吃音の4～26%がADHD等の発達障害と重複し、障害特性に合った介入が求められると報告されるが、日本では実態が明らかにされず、具体的な支援方法は模索の段階である。本研究では、①発達障害を重複する吃音の出現率を明らかにする、②吃音症状と発達障害の特徴の変化に基づいた群分けを行うことを目的とし、①発達障害が重複する吃音のある子どもの実態調査、②3歳時健診で吃音の疑われる子どもの2 年間の追跡調査を行う（5年後まで追跡予定）。 追跡調査の結果、対象を吃音の自然治癒と慢性化に分類することで、発達障害の特徴や診断が吃音の悪化・進展に関わるかどうかを調べる。今後はさらに、発達障害を重複する吃音に対し、障害特性を考慮した指導介入法の開発へとつなげたいと考える

２．森浩一、酒井奈緒美、原由紀、宮本昌子、坂田善政、前新直志、菊池良和、小林宏明、見上昌睦、川合紀宗、北條具仁、金樹英、堀寿広、須藤大輔、大野裕

資金制度名	国立研究開発法人　日本医療研究開発機構（AMED）平成28年度障害者対策総合研究開発事業
期間（年度）	平成28年～30年度
研究課題名	(イ) 感覚器障害分野　　② 吃音の治療法等の開発に関する研究
研究開発課題名	発達性吃音の最新治療法の開発と実践に基づいたガイドライン作成
研究概要	幼児期の吃音啓発:発達性吃音は幼児期に自然治癒が多く、治癒効果も高いが、回復まで数年かかることも多く、親の心理的負担が大きい。また正しい知識も普及していないため、一般向けにパンフレットと簡便なチェックリスト、相談員用にガイドブックを用意するなどの啓発方法を開発する。 ① 幼児吃音ガイドライン： 幼児の治療方法としてはいくつかの方法があるが、どのような幼児にどの方法が最適であるかは不明である。さらに、日本では最新の治療法が十分に普及していない。環境調整、Demand Capacity Model、Lidcombe Program等の複数の方法で治療を行い、それらを集約して患児の特性等に応じて個別化した最適な組み合わせができるようなガイドラインを作成する。 ② 青年期以降の治療： 発話の訓練のみでは2/3の症例で持続的な効果がないとされており、心理面も含めた包括的治療が必須である。そのため、認知行動療法を中心とした吃音治療方法を開発する。

過去に行った主な研究

１．小林宏明、川合紀宗、見上昌睦、原由紀、前新直志、宮本昌子

研究種目名	基盤研究（B）（一般）
期間（年度）	平成24年〜27年度
研究課題名	吃音がある幼児・児童・生徒の包括的検査バッテリーの開発
研究経費 （直接経費）	12,220千円
研究成果	EBPが担保された多要因・多面的モデルに基づく臨床を行う上で必要な吃音の言語症状、認知・感情・態度、活動・参加及び環境要因に関する3つの検査を開発した。

２．宮本昌子、仲本なつ恵、安井宏

研究種目名	基盤研究C（一般）
期間（年度）	平成21～24年度
研究課題名	発達障害のある者への障害特性を考慮した体系的キャリア教育プログラムの開発
研究経費	（直接経費）3,200千円
研究成果	発達障害のある者が小学校段階から系列的に学ぶことが可能なキャリア教育プログラムの開発を行い、実施マニュアルと事前事後に用いる評価表を作成した。

３．宮本昌子

資金制度名	博報財団第9回児童教育実践についての研究助成
期間（年度）	平成24年度
研究課題名	発達障害のある児童を対象としたイベント企画・体験型キャリア教育プログラムの開発
研究経費 （直接経費）	2,005千円
研究成果	発達障害のある者の就労への準備は、就労直前ではなく早い段階からの積み重ねが必要ではないかという仮説のもとに、小学生段階から参加可能な「キャリアプログラム」を開発し、コミュニケーション能力を含む効果の検討を行う評価用紙を作成した。

言語聴覚士としての職歴

１．北海道立旭川肢体不自由児総合療育センター訓練課　言語療法係（常勤）

（平成6年4月～10年3月）

1. 入所児への指導（6歳～18歳）：
   　脳性麻痺などの肢体不自由児に対する、摂食指導、言語指導、構音訓練など
2. 外来部門（3歳～18歳）：
   　脳性麻痺などの肢体不自由、知的障害、発達障害、構音障害、吃音のある子どもへの指導
3. 地域支援（0歳～6歳）：
   ・母子入院：
   　脳性麻痺などの肢体不自由児、ダウン症の子どもをもつ母親への摂食指導、前言語期の言語発達に関する指導
   ・移動療育・巡回相談：
   　道東全域の母子通園施設の言語聴覚士、利用者に対する助言・指導。障害の対象は主に知的障害、発達障害

２．筑波大学心理・心身障害教育相談室　相談員（非常勤）

（平成10年4月～14年3月）

・言語発達障害、吃音、構音障害のある幼児、児童を対象とした言語、発話、コミュニケション指導、
　母親指導（個別指導）
・吃音のある幼児、児童の集団指導

３．土浦市幼児ことばの教室　言語指導担当（非常勤）

（平成10年4月～11年3月）

・就学前の発達障害のある幼児に対する言語、コミュニケーション指導、構音訓練

４．社団法人茨城県看護協会　茨城県母子保健センター　心理相談員（非常勤）

（平成10年4月～12年3月）

・就学前の発達障害のある幼児に対する言語、コミュニケーション指導、構音訓練

５．つくば市障害者センター豊里　言語指導員（非常勤）

（平成10年7月～14年3月）

1. 母子通園部門（3歳～6歳）：
   就学前の子どもの集団指導場面でのコミュニケーション指導、母親指導
   対象となる障害は、重度重複障害、肢体不自由、知的障害、発達障害
2. 相談部門（3歳～6歳）：
   子どもの発達の遅れに関する相談、言語評価
3. 言語指導（3歳～6歳）：
   知的障害、発達障害を対象とした言語、コミュニケーション指導、構音障害、吃音、
   構音障害を対象とした発話指導

６．茨城県古河保健所（猿島保健所を含む）言語相談員（非常勤）

（平成12年7月～14年3月）

・1歳半健診、3歳児健診で発達の遅れを指摘された幼児への言語指導、母親指導

７．松戸市教育委員会教育研究所　心理相談員（非常勤）

（平成14年4月～15年3月）

1. 就学相談（年長児）：
   障害のある、あるいは疑われる幼児の知的能力や言語能力の評価、就学に関する相談、
   就学指導委員会に関する業務
2. 言語指導（幼児）：
   言語発達に遅れがみられる幼児（知的障害、発達障害、言語発達障害）への指導
3. 教育相談（学齢期）：
   小学校教育段階の児童に対する、知的能力や言語能力の評価、ことばの教室等通級への措置についての相談、
   指導

８．墨田区障害者団体連合会特定非営利活動法人のぞみ「のぞみの家」言語聴覚士（非常勤）

（平成18年9月～20年8月）

・18歳以上の脳性麻痺などの肢体不自由のある者への摂食指導、言語、コミュニケーション指導

９．目白大学耳科学研究所クリニック　言語聴覚士

（平成20年4月～25年3月）

・脳性麻痺等の肢体不自由、知的障害、発達障害、言語発達障害、吃音のある子ども、
　成人（3歳～成人）に対する個別の言語聴覚療法

１０．筑波大学　心理・障害相談室　

（平成27年4月～現在に至る）

・言語・発話に障害のある幼児、児童、その両親に対する相談と指導

１１．埼玉県立蓮田特別支援学校　言語聴覚士

（平成28年4月～現在に至る）

・特別支援学校に在籍する児童・生徒への指導、教員への助言

特別研究費成果発表資料

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